窓口担当者への支援
- 団体受検の申込から合否確認まで 運営事務局がサポートします。
※ご不明点はお気軽にご相談ください。 - 受検申込後の受検者本人への連絡は、基本、自動配信のメールを届けます。
※団体窓口のご担当者様の業務効率化が図れます。 - 団体受検の導入検討の際は、最適な方法などをアドバイスします。
※お気軽にご相談ください。 - 団体受検の導入検討のご関係者へ過去問（冊子）をご提供します。
※出題と解答を体験いただけます。 - 団体受検の導入目的や期待効果を達成する体系的な取り組み方をご提案します。
※お気軽にご相談ください。
※実施は有料で承ります。（講師料、会場費、交通費、設備費など） - 受検者全員の合否結果（点数含む）を一覧にてご確認いただけます。
既存の教育とプレ検の連動
企業や団体の教育担当者から、プレゼン教育を実施しても本当に社員のプレゼン力が向上したかどうかわからない、他社と比べて自社の社員のプレゼン力がどの程度のレベルにあるかわからない、多額の費用を使っているが教育の投資効果が見えないなど、多くの問題が指摘されます。
これらの問題を解決するには、単にプレゼン教育を実施するのではなく、プレ検と連動させた教育を行うことです。たとえば、社員はプレゼン教育受講前に公式テキストを活用した事前学習をおこない、プレゼン教育ではスキル向上のトレーニングを受け、教育実施後にプレ検を受検し資格を取得する。
これにより、社員のプレゼン力を定量的に測定することができ、自社の社員のプレゼン力を他社と比較でき、さらには、教育への投資効果を明らかにすることができます。
体系的な教育システム
プレ検とプレゼン教育を連動させることにより、全社的な教育体系を効率的に組み立て実施することができます。
たとえば、基礎的なプレゼンスキルが必要な社員、業務上プレゼン力が必要な社員、高度なプレゼン力を求められる社員など、それぞれに目標プレ検取得級数を設定し、それに合わせて効果的な教育を展開することができます。
社員にとっては、それぞれのプレゼン力のレベルに合わせた研修プログラムを受講することができ、段階的にレベルアップすることができます。
また、プログラム内容は一般社員向けから、管理職、経営幹部まで、営業、マーケティング、企画、エンジニア、研究開発などに携わる社員の方に向けに幅広く用意しています。また、企業の状況、担当業務に合わせたプログラムやカリキュラムをカスタマイズいたしますので、お気軽にお問い合わせください。
教育を担当する講師は、協会が認定するプレゼン講師資格制度に基づく資格を有しています。
プレゼンに対する基本的な考え方、知識、能力はもちろんのこと、プレゼンのベスト・サンプルとして講義・対話型講義、トレーニング技法、インストラクショナル・デザイン、フィードバック技術などの指導力を有しています。
講師はビジネス分野に精通しており多様な分野のプログラムを指導することができ、プログラムによっては協会の役員が直接指導にあたります。
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